info@とは？代表メールアドレスにするリスクと代替案を紹介　

メール対応の効率化

2024.09.29

info@は、会社の代表メールアドレスとしてよく使用されますが、実は多くのリスクが潜んでいます。

スパムメールの標的になりやすい・対応漏れが生じやすいなど、info@について正しく理解しておかなければ業務に支障が出てしまうかもしれません。

本記事では、info@について解説し、使用がもたらす具体的なリスクと、より効果的な代替案について詳しく解説します。企業のメール運用を改善し、より安全で信頼性の高いコミュニケーションを目指しましょう。

「yaritori」は、「info@」や「sales@」のような共有メールアドレスを複数人で管理できるメールソフトです。問い合わせ対応などさまざまな用途で活用され、業界・規模問わず200社を超える企業にご利用いただいています。

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info@とは

info@とは、企業や団体が問い合わせ用に使用する一般的なメールアドレスです。例えば、問い合わせ対応や広報・宣伝など、広範囲の問い合わせを一元管理するために使用されるケースが多いです。

しかし、効率を考えると代表メールアドレスに向いていない側面もあります。具体的な例を次に紹介します。

「会社の代表メールだからinfo@でいいだろう」と安易に決めてしまうと、期待に反して業務が煩雑になったり、非効率になったりする可能性があります。

その理由は大きく分けて2つです。

info@は、企業の問い合わせ窓口として広く知られているため、メールアドレスが公開されていると、スパムメールやフィッシング攻撃が大量に届く可能性があります。

スパムメール業者は、手に入れたドメインリストにinfo@をつけてメールアドレスを生成し、機械的に無差別でメールを送信します。その中からエラーメールが返ってこなかったアドレスに向け、集中的にスパムメールを送信するのです。

受信トレイがスパムメールで溢れてしまうと重要なメールが埋もれてしまったり、手動でスパムメールを削除しなくてならなかったりするため、業務効率が低下します。

スパムメール業者がinfo@を利用してメールを大量送信するケースも多いです。フィルターが「info@はスパムメールだ」と判断してしまうため、悪意のないメールだとしてもスパムフィルターに判定されることがあります。

結果、受信者のメールサーバーで迷惑メールに分類されてしまい、重要な連絡もできなくなってしまうかもしれません。

送信したメールが届かなくなるリスクも考えておきましょう。

info@の代わりに代表メールアドレスに使えるアドレスを紹介します。使用シーンの例を見て自社に最適なものを選んでください。

	使用シーンの例
contact@	・顧客からの問い合わせ製品の詳細情報/使用方法/価格/サービス内容などの問い合わせ窓口として使用する。・メディアや広報関連の問い合わせメディアからの取材依頼や広報に関する連絡窓口として使用する。
company@	・公式な連絡先会社全体への問い合わせや、特定の部署に属さない一般的な連絡を受ける場合に使用する。
corp@	・法人向けの問い合わせ取引先からの連絡や、企業間の取引に関する連絡窓口として使用する。・企業全体に関する法務や広報対応企業の法務や広報担当が、公式な発表/メディア対応などに関わる連絡窓口として使用する。

他にも部署やチームによって使い分けられるメールアドレスを紹介します。

	使用シーンの例
customer@ support@	【カスタマーサポートの部署】・新規顧客や既存顧客が、商品サービスに関する質問/要望を伝えるための窓口として使用する。・カスタマーサポートチームが使用し、商品やサービス購入後の顧客からの問い合わせに対応する。
no-reply@	【マーケティングの部署】・登録確認、パスワードリセットの案内のような自動通知や確認メールなど、受信者が返信する必要のないメールを送信する際に使用する。・広告/キャンペーン/ニュースレターなどで、受信者からの連絡を受け付けないことを示す。
sales@	【営業関連の部署】・商品やサービスに興味を持ったお客様が、詳細情報や価格の見積りを求めて連絡する際の問い合わせ先として使用する。・営業チームが使用し、販売に関する問い合わせ対応や商談の申し込みなどを行う。
news@	【広報関連の部署】・企業の最新情報/イベントのご案内/公式発表などの際の連絡先として使用する。
recruit@	【採用担当の部署】・求人募集時に応募書類や履歴書の送付先として使用する。・候補者との日程調整や合否連絡などのコミュニケーションを取る際に使用する。