ビジネスにおけるコミュニケーションの基盤として、メールは欠かせないツールです。特に企業として利用する際は、社会的信用やセキュリティリスク管理の面から、法人利用に適した機能を備えた「メーラー」を選定する必要があります。
とはいえ、市場には多種多様なサービスが存在しており、導入選定に頭を悩ませる担当者の方も少なくないでしょう。
そこで本記事では、実際の利用シェアなどのデータを交えつつ、企業・法人におすすめのメーラーを厳選して比較・紹介します。自社の課題や要件に最適なツールを見極めるための選定ポイントも詳しく解説しますので、ぜひ導入検討にお役立てください。
「yaritori」は、メールアドレスを複数人で管理できる機能や、AIによるメール自動返信機能などが備わったメーラーです。
初期費用・最低契約期間もなく、1ユーザー1,980円から利用することができます。サービス概要や導入事例がわかる資料を無料でお送りするので、お気軽に資料請求してください。
企業・法人がビジネスで使うメーラーとは?
まずは、メーラーに関する基礎的な知識について解説します。
メーラーとはメールアドレスを取得して送受信を行うためのツール
メーラーとは、電子メールの作成・送信・受信・閲覧を行うためのソフトウェアやアプリケーションのことです。「メールソフト」や「メールクライアント」とも呼ばれます。
メールアドレスを取得しただけでは、メールのやり取りはできないため、メッセージを作成したり、届いたメールを整理・確認したりするために、メーラーが必要です。
代表的な例として、Googleの「Gmail」やMicrosoftの「Outlook」などが挙げられます。これらのツールに自身のメールアドレス情報を設定すれば、メールボックスを確認したり、送信操作を行ったりできるようになります。
つまりメーラーは、利用者とメールサーバーをつなぎ、円滑なコミュニケーションを実現するための「窓口」としての役割を果たしているのです。
メーラーの仕組み|送受信はメールサーバー経由でおこなわれる
メーラー上で行う送受信の操作は、直接相手に届くわけではなく、必ず「メールサーバー」という中継地点を経由します。
これは郵便における「郵便局」のような役割を果たしており、メールを一時的に預かり、配送ルートを決定して相手に届けます。この仕組みのおかげで、相手がオフラインであっても送信が可能となるのです。
技術的には、送信したメールはまず「SMTPサーバー(送信担当)」へ送られます。SMTPサーバーが宛先を判別し、相手側の「POP/IMAPサーバー(受信担当)」へ転送します。受信者が自分のメーラーを使ってこの受信サーバーへアクセスすることで、手元の端末でメールを読めるようになるのです。
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ビジネス用メーラーで法人メールアドレスを運用する重要性
ここでは、ビジネスシーンにおいて、メーラーで法人用メールアドレスを使用する重要性を解説します。
法人・会社用メールアドレスの定義
法人・会社用メールアドレスとは、「info@yaritori.jp」の「@yaritori.jp」部分のように、企業名やブランド名など独自の文字列(独自ドメイン)を使用したメールアドレスです。
「@gmail.com」などの無料で誰でも取得できるフリーアドレスとは異なり、ドメインの取得費用やサーバーの維持費が発生しますが、ビジネスにおいては標準的に利用されます。
法人・会社用メールアドレスを取得すべき理由
企業が独自のメールアドレスを取得すべき主な理由は以下の2点です。
ビジネス上の社会的信用を得るため
コストをかけて法人用アドレスを運用していることは、IT環境への投資や、組織としての実態があることの証拠です。これにより、取引先や顧客に対して安心感を与えられます。逆にフリーアドレスの場合、なりすましやスパムと疑われるリスクがあり、ビジネスの機会損失を招きかねません。
ブランディング効果を高めるため
メールアドレスのドメイン部分に社名やサービス名を入れると、メールを送るたびに自社のブランドを認知してもらえます。受信トレイに並んだ際も、どこの誰からの連絡かが一目でわかるため、開封率や認知度の向上をもたらします。
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ビジネスメーラーで利用する独自ドメインメールの取得手順
ビジネス用メーラーで法人アドレスを利用するためには、「独自ドメイン」が必要です。取得には主に2つのアプローチがあります。
グループウェア導入時に独自ドメインを取得する
「Google Workspace」や「Microsoft 365」といったビジネス用グループウェアを契約する際、あわせて独自ドメインを設定・取得する方法です。
この方法のメリットは、メール機能だけでなく、スケジュール管理、クラウドストレージ、ドキュメント作成ツールなども合わせて導入できる点にあります。
レンタルサーバー契約と同時に独自ドメインを取得する
Webサイト公開などのために「レンタルサーバー」を契約し、そのオプションや付帯サービスとして独自ドメインを取得する方法です。サーバーの管理パネルからメールアドレスの発行や設定を行います。
サーバー会社やプランによって費用や容量が異なるため、自社の運用規模に合わせて選定することが重要です。
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企業・法人がビジネス用メーラーを選ぶ際の5つのポイント
数あるメーラーの中から自社に最適なものを選ぶために、以下の5つの観点で比較・検討しましょう。
グループウェア機能が必要かどうか
メールの送受信だけでなく、カレンダーでの予定共有やファイルの共同編集、Web会議などの機能もセットで導入したいかを検討します。
これらを統合した「Google Workspace」や「Microsoft 365」などを選べば、メーラーと他の業務アプリがシームレスに連携し、アカウント管理も一本化できるため、管理コストの削減につながります。
社内のPC環境や取引先のツールとの親和性はあるか
自社内や主要な取引先が使用しているOSやファイル形式との相性も無視できません。互換性が低いと、添付ファイルが開けない、レイアウトが崩れる、文字化けするといったトラブルが発生する可能性があります。
例えば、社内でWindowsPCとMicrosoft Officeを標準としているなら「Outlook」との親和性が高く、MacやiPadなどのApple製品が中心なら「Apple標準メール」がスムーズです。業務環境に合わせた選定が生産性を左右します。
代表メールを用いた業務があるか
「support@」や「sales@」といった代表アドレスをチームで共有し、対応にあたる業務がある場合は、それに特化した機能を持つメーラーが必要です。
一般的なメーラーでは「誰がどのメールに対応したか」が分からず、対応漏れや二重返信が起きがちです。「yaritori」のようなメール共有・管理に特化したメーラーであれば、担当者の割り振りやステータス管理が可能となり、チーム全体の対応品質を向上させることができます。
機能と料金のバランスが自社に適しているか
メーラー選びでは、コストパフォーマンスの視点も重要です。
単に「安いから」という理由で選ぶと、必要な機能がなく業務が滞る可能性がありますし、逆に多機能すぎても使いこなせずコストの無駄になります。
将来的な人員増加や機能拡張の可能性も含め、必要な機能に対して適正な価格設定になっているかを見極めましょう。
企業規模・業種・部署のニーズに合致しているか
組織の規模や業務内容によって、求められるメーラーの要件は異なります。
中小企業であれば、導入のハードルが低く操作がシンプルなものが好まれます。一方、大企業では部署間の連携や高度なセキュリティ設定、階層管理ができる機能が求められます。
また、カスタマーサポート部門やEC事業部など、顧客からのメール対応が主業務となる部署では、CRM(顧客管理システム)などと連携できるメーラーを選ぶことで、顧客満足度の向上につながります。
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企業・法人におすすめのビジネス向けメーラー10選比較
ビジネス利用においては、独自ドメインへの対応やセキュリティ機能が必須条件となります。その上で、利便性の高いツールを選定しましょう。ここではおすすめの10サービスを紹介します。
yaritori|Onebox株式会社

Onebox株式会社が提供する「yaritori」は、ビジネス利用に特化したクラウド型メーラーです。2020年のリリース以来、使いやすさと機能性が評価され、多くのメディア掲載実績や180社以上の導入実績を持ちます。
最大の特徴は、チームでのメール対応を効率化する機能です。各メールに「未対応・対応済み」のステータス付与や担当者設定ができ、二重返信や対応漏れを防ぎます。GmailやOutlookなど既存のメールサーバーと連携でき、Slackなどのチャットツールへの通知も可能です。
1ユーザー月額1,980円から利用でき、顧客対応の品質向上を目指す企業に最適です。
Outlook|Microsoft

Microsoft社が提供する世界的に有名なメーラーです。
個人向けの無料版「Outlook.com」、パッケージ版、そして法人向けサブスクリプション「Microsoft 365」に含まれるビジネス版があります。
ビジネスシーンでは「Microsoft 365」の利用が一般的で、独自ドメイン運用に加え、50GBの大容量ボックスや強固なセキュリティが提供されます。WordやExcel、Teamsとの強力な連携機能が強みで、Windows環境を中心とする企業には第一の選択肢となります。
「Business Basic」プランなら月額899円から利用可能です。
Gmail|Google

Googleが提供するWebメールサービスで、個人向け無料版と、ビジネス向け有料版(Google Workspace)があります。
有料版では独自ドメインが利用でき、企業ブランドを維持した運用が可能です。高度な検索機能、強力なスパムフィルター、AIによる入力支援などが魅力です。
Googleドキュメントやスプレッドシート、Meet(Web会議)との連携が非常にスムーズで、ブラウザ上で業務を完結させやすいのが特徴です。
「Business Starter」プランは月額800円から利用できます。
iPhone/iPad/Macの標準メーラー|Apple

Apple製デバイスにプリインストールされている標準メーラーです。シンプルで直感的なUIが特徴です。
iCloudメールだけでなく、Gmail、Outlook、独自ドメインのメールなど、複数のアカウントを一つのアプリで統合管理できます。Apple製品間の連携が優れており、Macで書きかけたメールをiPhoneで送信するといった使い方がスムーズに行えます。
デバイスに標準搭載されているため、追加コストはかかりません。
Thunderbird|Mozilla Foundation

Firefoxなどを開発するMozillaが提供する、PCインストール型の無料メーラーです。
複数アカウントの管理や独自ドメイン設定はもちろん、「アドオン」と呼ばれる拡張機能が豊富な点が最大の特徴です。自分好みの機能を追加したり、ショートカットキーをカスタマイズしたりと、自由度の高い環境構築が可能です。
オープンソースで開発されており、プライバシー保護を重視する姿勢から長年のファンが多いソフトです。利用料は無料です。
Yahoo!メール|LINEヤフー株式会社

日本国内で多くのユーザーを持つ、Webブラウザ型のメーラーです。
ビジネス利用の場合、「Yahoo! JAPANビジネスID」を利用する形になりますが、基本的には広告出稿などの管理用IDに付随する機能となります。
迷惑メールフィルターやウイルスチェックなどの基本機能は充実しており、知名度も高いですが、法人としての完全な独自ドメイン(@社名.co.jpなど)の運用には不向きな面があります。
個人事業主や副業などでの利用が多い傾向にあります。基本利用は無料です。
サイボウズ Office|サイボウズ株式会社

国内の中小企業向けグループウェア「サイボウズ Office」に標準搭載されているメール機能です。
メールの処理状況をステータス管理したり、メール自体に社内向けコメントを残せたりと、チーム運用を前提とした機能が備わっています。
スケジュールや掲示板などのグループウェア機能と一体化しているため、社内の情報共有ツールをこれ一つにまとめたい企業に適しています。1ユーザー月額600円(5ユーザー〜)という低価格も魅力です。
Garoon|サイボウズ株式会社

サイボウズが提供する、中堅・大企業向けの大規模グループウェアです。
数千人〜数万人規模での利用に耐えうる設計となっており、多言語対応や複雑な組織図に対応した権限設定などが可能です。ポータルサイトとしての機能が充実しており、全社通達やスケジュール管理とあわせてメール機能を利用する運用が一般的です。
APIによるシステム連携も強力です。1ユーザー月額900円(10ユーザー〜)から利用可能です。
Becky!Internet Mail|有限会社リムアーツ

Windows黎明期から愛され続けている、日本製の老舗メーラーです。
動作が非常に軽快で安定しており、大量のメールを保存・検索してもストレスを感じさせない設計が特徴です。独自ドメイン対応や複数アカウント管理はもちろん、プラグインによる機能拡張も可能です。
見た目はクラシックですが、質実剛健な作りで、個人のメール処理効率を極めたいユーザーに支持されています。ライセンス料は4,400円(税込)の買い切り型です。
自社開発(独自)メーラー
極めて高いセキュリティ要件がある場合や、特殊な基幹システムと密接に連携させる必要がある場合、企業が独自にメーラーを開発・構築するケースもあります。
自社の業務フローに完全にフィットしたシステムを作れるのがメリットですが、開発費やサーバー維持費、セキュリティ対策に多大なコストと専門人材が必要です。そのため、一部の大手企業や特殊な業種での採用に限られます。
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ビジネスシーンにおけるメール利用の現状
yaritoriでは、ビジネスメールの実態把握のため「ビジネスメール調査2026」を実施しました。その結果から見えてきた傾向の一部をご紹介します。
ビジネスで実際に使われているメーラーのシェア

業務で使用しているメーラーのシェア率を調査したところ、1位は「Outlook」で「Microsoft 365」「2016・2019・2021」を合わせると半分以上を占める結果となりました。次いで2位は「Gmail」となり、この2強で大半を占める結果となりました。
これは、Microsoft 365やGoogle Workspaceといったグループウェアの普及により、それに付随するメーラーがそのまま業務標準として採用されている背景があると考えられます。
次点として「Yahoo!メール」、「Thunderbird」が続いています。
メール1通の作成・返信に費やす平均時間

メール1通あたりの処理時間については、「3〜5分未満」が25.84%と最も多く、次いで「5〜10分未満」が22.01%という結果になりました。
合計すると約88%の人が1通あたり10分以内で対応しており、多くのビジネスパーソンがスピード感を意識してメール処理を行っていることが伺えます。
しかし、1通ごとの時間は短くても、1日に受信する通数が多ければ、トータルの業務時間は膨大になります。この時間をいかに効率化するかが、企業の生産性向上における重要な鍵と言えるでしょう。
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まとめ|要件や予算に最適なメーラーを選定しよう
ビジネスで使用するメーラーを選定する際は、自社の目的や業務要件にフィットしたサービスを選ぶことが重要です。
特に企業としての信頼性を担保するためには、独自ドメインが利用でき、セキュリティ対策が万全な有料メーラーの導入をおすすめします。また、リモートワークが定着した現在では、場所を選ばずアクセスできるクラウド型のメーラーが主流となりつつあります。
もしチーム単位での問い合わせ対応や共有が必要な業務であれば、複数人での管理機能に長けたメーラーを選ぶことで、ミスを減らし、業務効率を飛躍的に高めることができるでしょう。
メール対応の効率化から始めるAI・DXツール「yaritori(ヤリトリ)」メディア編集部。
営業・CSなど対外的なメール対応が多い方向けに、問い合わせ対応・顧客管理・一斉送信に関する情報や、AI・DXなどの最新テクノロジー情報を発信します。