会社を新しく始める上で最初に必要になるのがメールアドレス。
自社の顔となる法人用の独自メールアドレスを会社ドメインにしておくことは、信頼や安心を得るためにも非常に重要です。
この記事では、法人メールアドレスの2つの取得方法や具体的な手順・メリットなどを合わせてご紹介します。自社に適した作り方がわかるので、新しく法人メールアドレスを作ろうとしている方にオススメです!
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法人メールアドレスの作り方
法人メールアドレスの作り方は大きく2つ存在しています。
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①グループウェアサービスからドメインを取得するパターン
②ドメイン事業者経由でドメインを取得するパターン
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上記についてそれぞれ詳しくみていきましょう。
※自社でメールサーバーを構築・運用を行う方法もありますが、最近ではクラウドサービスを利用することが一般的となっているため、ここでは割愛させていただきます。
パターン①グループウェアサービスからドメインを取得するパターン
「Microsoft 365」「Google Workspace」などのグループウェアを提供しているサービスからドメインを取得する方法です。
グループウェアサービスからドメインを取得することの特徴は、公式サイトから利用を申し込み、かんたんな設定を進めていくだけで、すぐにメールサービスとして利用を開始できることです。また、豊富なオフィスツールも同時に利用することができるので、リモートワークを始めとした最新の働き方を実現することが可能です。
代表的なサービス「Google Workspace」では、Googleチャット・Google Meet(WEB会議システム)・Googleカレンダー・Googleドライブなどのサービスを利用することができます。これらのツールを使うことで、「いつでも・どこでも・だれとでも」働くことができる業務環境をすぐに構築することができます。
パターン②ドメイン事業者経由でドメインを取得するパターン
ドメイン登録業者からドメインを購入する場合は、「お名前.com」や「ムームードメイン」などからドメインを購入し、メールサーバーを別途契約する形になります。
ドメイン事業者がメールサービスを提供していることも多いので、ドメイン事業者とメールサービスの契約をすることも一般的です。また、ドメインのみを事業者から購入し、別途グループウェアをはじめとした他サービスでメールのみを利用するといった設定も可能になります。
ドメイン事業者からドメインを取得する場合のメリットは、業務内容に併せた柔軟なサービス利用ができる点にあります。例えば、ドメイン事業者からドメインのみを取得し、メール管理は無料のメールソフト「Thunderbird」を利用することで、コストを最小限まで抑える使い方も可能です。
また、ドメイン事業者はウェブサイト用のレンタルサーバーも提供していることが多いため、ウェブサイトの開設予定がある場合は一気通貫したサービスを受けられるというメリットもあります。費用もお得になる場合が多いため、コストや連携などの面から自社に合った手法を取ることを推奨いたします。
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法人メールアドレスの決め方まとめ
法人メールアドレスの作り方や特徴についてご紹介いたしました。それぞれのメリットやデメリットについてご紹介いたします。
各特徴について整理した図は以下になります。
①グループウェアサービス | ②ドメイン事業者 | |
メリット | ・設定がかんたん・さまざまなオフィスツールを利用できる | ・柔軟な設定ができる ・費用が安くなる ・サービスサイトなどもまとめて契約できる |
デメリット | ・費用が若干高くなる・サイト制作時に別途サーバーレンタルなどを検討する必要がある | ・設定がたいへん・グループウエアの様に細かい連携がしにくい(カレンダー連携など) |
オススメの事業者 | ・グループウェアを利用することが前提となっている企業さまにオススメ | ・柔軟な設定をしたい企業さまにオススメ |
Googleの製品のように関連サービスを多く利用するのであれば、グループウェアで揃えることで相互の連携がスムーズに行うことが可能です。自社で用いるツールなどを加味し、判断することを推奨いたします。
法人メールアドレスの具体的な作り方
それぞれの具体的な作り方については本章でご紹介いたします。
グループウェアサービスにて法人メールアドレスを作成する場合
グループウェアサービスによる法人メールアドレスの作成手順は大きく以下の工程になります。
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①最初にグループウェアと契約を行う
②グループウェア経由で独自ドメインを取得する
③取得したドメインを法人メールアドレスとして利用する
※グループウエアに関してはメールサーバーが付帯されていることが多いため、個別でのメールサーバー契約は必要なし
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「グループウェアサービス」についてさらに詳しく知りたい場合は、「グループウェアとは?機能や導入メリットや無料ツールなど徹底解説」もご覧ください。
ドメイン事業者から法人メールアドレスを取得する場合
ドメイン事業者から法人メールアドレスを取得する手順は大きく以下の工程になります。
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①ドメイン事業者から独自ドメインを取得する
②レンタルサーバーと契約を行う
③サーバー契約を行い、メールサーバーを構築する
④メール送付用にメールソフトを追加する
⑤取得したドメインを法人メールアドレスとして利用する
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このようにそれぞれで導入手順が異なるため、自社の環境に応じてドメインやサーバーの契約方法などをご検討いただくことを推奨いたします。
法人メールアドレスのドメイン名の決め方
独自ドメインを購入する前に、以下のポイントを押さえておくと良いでしょう。
①なるべく多くの企業が利用しているドメインを選ぶ
あまり知られていないドメインではなく、「.com」や「.jp」のようなよく知られたドメインを使うと、信頼性をえることができます。
②希望のドメインをあらかじめ複数用意しておく
ドメインは他と同じものは取得できないため、他企業や組織が既に使用している場合を考慮し、希望のドメイン名をあらかじめ複数用意しておくとスムーズにドメインを決定できます。
参考までにそれぞれのドメインの特徴を整理した図が以下になります。
ドメイン | 用途 | 条件 |
.com | 商用サービス提供者 | 特に制限なし |
.net | ネットワークサービス提供者 | 特に制限なし |
.info | 情報サービス提供者 | 特に制限なし |
.org | 非営利団体 | 特に制限なし |
.jp | 日本を表すドメイン | 国内に住所を持つ個人・法人 |
.tokyo | 地域を表すドメイン | 主に東京に住所を持つ個人・法人 |
.ne.jp | ネットワークサービス提供者 | 国内に住所を持つ個人・法人 |
.co.jp | 株式会社・合同会社など | 国内に住所を持つ法人 |
ac.jp | 大学・学校法人などの教育機関 | 教育機関 |
ドメインはサービス名や会社名を使用し、一目でわかりやすい文字列にすることが一般的です。他の企業などと重複しないように、世界に一つだけのオリジナルのドメインを取得する必要があります。
③Whois情報公開代行が可能か確認する
Whois情報公開代行は、サイト運営者のプライバシー保護のために必須なので、ドメイン取得先で使えるか確認するようにしましょう。尚、Google Workspaceで購入する場合は、無料で利用することが可能です。
次に、法人メールアドレスのドメイン名をどうするか決めましょう。ドメインとは、前述した通り「mail@onebox.tokyo」というメールアドレスにおける、@以降の「onebox.tokyo」が該当する部分になります。
ドメインの構成は大きく3つに分かれているというところです。ドメインの先頭部分に位置する「トップレベルドメイン」。上図の「co」の部分に位置する「セカンドレベルドメイン」。ドメインの最後の部分に位置する「サードレベルドメイン」です。
法人メールアドレスの管理は「yaritori」がオススメ
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「yaritori」についてさらに詳しく知りたい場合は、「【徹底解説】メール共有システムとは?メリットと活用事例を紹介」もご覧ください。