メールワイズとyaritoriの徹底比較！使いやすさ・機能・料金・サポート体制など

この記事では、メール共有システム・問い合わせ管理で利用できる「メールワイズ」と「yaritori」の違いをご紹介します！

価格帯が近く、比較検討されることも多い両サービスを、メール対応の流れ・機能・料金・サポート体制の観点で比較しております。また、サービス画面の見やすさや操作性など、サービス紹介資料やサイトだけでは分からないポイントについても記載しております。
各サービスの違いが分かり、自社のニーズに適したものをお選び頂く際の判断材料になるので、サービスの比較検討をされている方にオススメです。

サービス概要 

メールワイズ・yaritoriはともに、代表メールに届く問い合わせメールを複数人で共有・管理することができるメール共有システムです。まずは、それぞれのサービスの概要からみていきましょう。

メールワイズとは

「メールワイズ」は、月額500円から利用できるメール共有システムです。2004年にリリースされ、約10,000社以上の企業に導入されています。

中小企業向けのグループウェアなどを提供する、東証一部上場企業・サイボウズ社が提供しているサービスです。チームでのメール共有に必要な汎用的な機能が網羅されていますが、

最大の特徴はサイボウズ社製品との連携が可能なことです。「kintone」や「Garoon」と連携して使うことで、さらに業務効率化を進めることが出来ます。

▼メールワイズについて詳しく知りたい方は

「メールワイズとは？役立つ場面は？機能や使い方、料金を詳しくご紹介」をご覧ください。

yaritoriとは

「yaritori」は、月額1,980円から利用できるメール共有システムです。2020年にサービスの提供を開始し、業種・業界問わず約160社超の企業に利用されています。

2020年創業のベンチャー企業Onebox株式会社が提供しているサービスで、メール対応を効率化するシンプルで強力な機能がそわっています。導入のしやすさや、画面デザイン・操作性などの”使いやすさ”に定評があり、サポート満足度は99.0%を超えているのが特徴です。

▼メール共有システムについて詳しく知りたい方は

「【徹底解説】メール共有システムとは？メリットと活用事例を紹介」をご覧ください

基本的なメール対応の流れ

メール共有システムは、複数人でのメール対応を効率化するサービスです。

まずは、メールを受信してから返信するまでの基本的なメール対応の流れに沿って、「メールワイズ」と「yaritori」の違いをみていきましょう。

メール対応状況の管理

メール共有システムは、未対応・対応中・対応済みなどのメール対応のステータスを表示し、誰がどのメールに対応しているかを可視化することができます。

これにより、同じメールに違う人が二度返信してしまう「二重対応」や、「対応漏れ」を防ぐことが可能になります。

メールワイズ

メールワイズでは、メールの対応状況を「未処理」「処理中」「処理済み」などのラベルで管理します。

デフォルトで設定されているもの以外に独自にステータス（稼働状態）を作成することも可能です。メールの作成や返信処理を行うと「処理中」、対応が完了すると「処理済み」に自動で変わります。

yaritori

yaritoriでは、メールの対応状況を「すべて」「未対応」「対応済み」の３つの状態毎にメールが仕分けされます。

新着のメールが来るとまず「未対応」のフォルダーに格納されて、返信が完了すると「対応済み」のフォルダーに自動で移動します。「未対応」のフォルダーのメールに対応するだけで、対応漏れを防ぐことが出来ます。

メール返信時の操作

メール共有システムを導入するお客さまは、一日20件以上の大量のメールを受信している方が多いです。そのため、メールをいかに効率よく返信することができるかは重要です。

ここでは、メール対応業務の中で大半を占めるメール返信時の作業の流れを比較します。

メールワイズ

メールワイズの返信作業のステップは以下です。

1. 未対応メールをクリック（メール確認画面に遷移）
2. メール本文の内容を確認
3. 「返信する」のアイコンをクリック（メール確認画面に遷移）
4. 返信メールを作成
5. 「送信する」アイコンのクリック

「メールワイズ」の特徴として、メール内容確認、返信作成の際に別画面に遷移する設計になっており、担当者の振り分けや返信作成中にコメントを確認する場合には都度、全画面に戻る作業が発生いたします。

yaritori

「yaritori」の返信作業のステップは以下になります。

1. 未対応メールをクリック（画面右側にメール本文が表示）
2. メール本文の内容を確認
3. 「返信」もしくは「全員に返信」のアイコンをクリック（メール本文に続く形で返信作成画面が表示）
4. 返信メールを作成
5. 「送信」アイコンのクリック

「yaritori」の特徴として、メール返信時に画面遷移することなく、同じ画面で返信までの一連の作業が出来きます。そのため、担当者の振り分けやコメントの確認などもスムーズに実施することが可能です。

社内メンバーとのコミュニケーション

メール共有システムでは、コメントやチャット機能を活用し、上長や他社員とコミュニケーションを取ることが可能です。

これらの機能を活用することで、メールの返信内容に関する相談がかんたんにできるようになるので、迅速な問い合わせ対応や、誤った返信内容を作成することを防止し、お客さま満足度の向上を実現することができます。

メールワイズ

「メールワイズ」では、メール詳細画面でコメントを残すことが可能です。コメントの内容は、メール一覧画面からも確認できるため、他メンバーはどのメールに対して誰からどんなコメントがきているかに気づくことができます。

また、お客さまごとの対応履歴を確認する際に、過去のコメントも確認することが可能です。

yaritori

「yaritori」では、メールごとに”チャット”を使うことが可能です。@メンションを活用することで特定メンバーへの確認を促すことができ、チャットやメンションはまとめて確認することが可能です。

リアルタイムに情報が反映されるのが特徴で、スムーズなコミュニケーションが可能です。

その他の機能

メール対応機能以外の機能について知りたい方は、以下の比較表をご参考ください。

「メールワイズ」「yaritori」ともに、複数人でのメール対応をするための必須機能は揃っております。

その上で、サイボウズ社製品との連携や電話・商談記録の入力が必須の場合は「メールワイズ」がおすすめです。一方で、使いやすさやサポート面を重視している場合は「yaritori」がおすすめといえるでしょう。利用シーンや用途などから自社に適したサービスを選ぶ必要があります。

利用料金

どちらのツールにも無料トライアル期間が用意されているため、まずは実際に試してみたうえで、自社に適した利用プランを確認し、比較をすることがオススメです。

メールワイズ

「メールワイズ」には、スタンダードコースとプレミアムコースの2つがあります。スタンダードコースを使う場合は、月額500円/1ユーザーから使用することが可能です。

スタンダードコースとプレミアムコースの主な違いは、利用可能なメールアプリケーションの数です。メールアプリケーションは、メールを送受信できるアプリケーションのことで、1つのメールアプリケーションごとに、メールアドレスを10個まで登録することできます。

yaritori

「yaritori」は、月額 1,980円/1ユーザーからご利用頂けます。

最低契約期間はなく、14日間の無料トライアルが可能なので、まずはトライアルから始めることがオススメです。

料金プランの詳細などは、個別にお問い合わせください。

サポート体制

日常的に使うメールサービスだからこそ、使い方が分からなかったり、不具合が発生した場合に、問い合わせが出来るサポート内容はサービス選定の際に重要な項目です。

特に、年配の方やリテラシーが高くない方も利用する場合は導入したものの、使いこなせず運用に乗らないリスクが高くなります。

「メールワイズ」と「yaritori」のサポートを比較した表は以下の通りです。

チャットの窓口やお打ち合わせの対応も実施している分、サポート体制は「yaritori」の方が充実しているようです。

特に、「メールワイズ」が管理者登録されているユーザーのみなのに対して「yaritori」では全てのユーザーからの問い合わせに対応しているので管理者様の手間を減らすことが出来ます。

まとめ | 用途や課題感に合わせて導入する必要がある

いかがだったでしょうか？

本記事では、「yaritori」と「メールワイズ」を、基本的なメール対応の流れから機能、価格、サポート体制で比較しました。

「yaritori」の導入メリットは以下です。

• 無駄な工数が発生しない操作性と直感的なUIUX
• サポート体制が充実しているので管理者の負担が少ない
• 最低利用期間がないので、合わなければすぐに解約が可能

この機会に是非「yaritori」をご検討いただけると幸いです。

▼メール共有システムについてさらに詳しく知りたい方は

「【最新版】メール共有システム10選比較！選定ポイントや事例も紹介」をご覧ください

※本サイトに掲載されている情報は、Onebox株式会社（以下「当社」といいます）または協力会社が独自に調査したものであり、当社はその内容の正確性や完全性を保証するものではありません。